株の下落率ランキングの使い方｜下がった株を買う時は

株の下落率ランキング、値下がり率ランキングをどのように使っているでしょうか。

下がっている株を買うのは馬鹿みたいだと思って、手を出さない投資家もいるようですが、使い方によっては良い仕込みを行うこともできます。

今回は中級者以上の方を対象にしますが、リバウンド狙いの有効性にも言及してみようと思います。

株の下落率ランキングの使い方を考えてみましょう。

株は売る人がいなくなれば上がる

当然の原則ですが、株はどこかで底打ちして値上がりしていきますので、売る人がいなくなれば上がっていきます。

人は、恐怖によって自分の判断力を失い、勢いで売ってしまうこともありますので、最後の売りを見極めることは、勝てる方法を考える時に有効なアプローチの一つです。

上の記事で、恐怖指数と株価の関係をチャートを使って説明しています。

当たり前ですが、保有銘柄が値下がりしていけば、どこまで下がるのかとても心配になります。

悪材料などで急落すれば、損切りするかどうか迷う投資家は多く、そこからさらに売りが加速した時は、恐怖心を取り払おうと手放す投資家が一気に増えるポイントを迎え、皮肉なことにそれが大底だったりするわけです。

売りを迷っている人の大部分が動いたポイントは、静観していた投資家に取ってチャンスになる場合があります。

下がれば買いたい投資家が現れる

相場にはたくさんの思惑が交錯しています。

売りたい人がいる一方で、買いたい人がいるからこそ、値段がつくわけですね。

下落率ランキングに顔を出すと、当然ながら注目を浴びます。

その中には、買いたいと思っていた投資家も含まれますし、売ろうか悩んでいた内に急落を迎えてしまった投資家もいます。

先程、売る人の心理についたは考えたので、今度は買いたい人の心理を考えましょう。

買いたいなと思っていた投資家は、どんなことを考えているでしょう。

安くなったらさらに買いたい気持ちが強くなるはずですよね。

でも、実際にその銘柄は下がっているのですから、買いにくい状況でしょう。

買わなくて良かったと思う人も多いはずです。

従って、下落率ランキングを見て、安くなったから飛び乗るように買い付けを行う投資家は、勝率が悪くなります。

損失の幅も大きくなるでしょう。

大底をしっかり確認できないといけませんね。

ここでも、上昇率ランキングの時と同じようにタイミングを個別に考える必要性があり、下落率ランキングだけで判断できるのは銘柄選定までということになります。

ある株が底打ちする時、一気に戻していくこと場合があるのを経験上知っている投資家は多いと思いますが、注目が集まっているからこそ起こることであり、買おうか迷っている投資家は、上がり始めたら安い値段で買いたいと思っているから一気に戻すことが起り得ます。

厳密には「反対売買」をして「ポジションを決済」することにも絡む問題なのですが、どちらにせよ心理は似たような側面があり、下がっている銘柄はいつか上がることを知っている投資家は、下がれば下がるほど注目するので、値段が一気に動き易くなるということです。

下落率ランキングは様子見から

大底の確認は、様子見をしていないと見極めにくいです。

もし、見逃して値上がりしてしまった時は思い切って見送った方が無難ですね。

何日間かランキングに出てきて、出来高をウォッチするのが良い方法になるでしょうか。

色々パターンがあるので、全てを説明するのは難しいですが、下落を始めてから、徐々に下げ幅を上げていき、一気に出来高を作った後に反発を確認した時点で参入していくのが、最もやり易い方法リバウンド活用術かと思っています。

下落率ランキングの使い方は、中級者以上の方を対象にしたのはこのためで、パターンをある程度知っておかないと活かせないかなと思います。

下がっている事実に目を瞑ってしまうと、勝つことは難しくなるので、あくまで下がりきるところがどこかという視点が大事です。

「いつか上がる」のはほぼ間違いないと思いますが、それが１００円下がってからなのか２００円下がったところからなのかを見極めることが全てですので、買い付けの理由としては弱すぎるでしょう。

大底をつけるチャートパターンをしっかり学んでから手掛けると良いです。

まとめ

今回は、株の下落率ランキングの使い方を説明しましたが、いかがだったでしょうか。

上昇率ランキングの方が、使い方がストレートになるかと思いますが、下落率ランキングは、少し玄人向けになるかと思います。

大底を捉えるのに、完璧なエントリーポイントを見つける必要はないのですが、チャートパターンを知って、自分の得意なパターンのみを手掛けることで、値幅も狙える手法を作ることも可能になってきますから、勉強してみると良いです。

損失を抑えることは基本ですので、リスク管理をしっかり行いながら下落率ランキングにも注目してみましょう。

上昇率ランキングについては：