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投資信託の信託報酬で注意すること|安いものを選べばいいのではない

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投資信託の信託報酬を気にする場合、ただ信託報酬が安いものを選べばいいのではなく、投資信託に関する一つのファクターとして、局面毎に判断していくことが大切です。

 

今回は、信託報酬をどのように考えていくか、いくつかの例を挙げて、局面毎に説明していきましょう。

 

信託報酬をよくわからない方は、先にこちらの記事を読んで下さい。

 

株式型と債券型で信託報酬をどう捉えるか

株式型と債券型の大きな違いは、変動幅の大きさです。

基本を考えれば、信託報酬が影響する大きさは、

株式型<債券型

ということになります。

理由をみていきましょう。

 

株式は、どの銘柄を選ぶかでそのファンドの運用成果が変わる割合が、債券で運用する場合に比べて大きくなります。

 

例えば、ソフトバンクとドコモの株式の内どちらを選んだかと、両社の社債の内どちらを選んだかを比べた場合、株式での選択の方が変動幅を考えた際にファンドに与える影響は大きくなります。

 

つまり、上手く株式で運用する投資信託があったのなら、信託報酬の影響を大きく越えて運用成果を出すことがあるということです。

 

株式型に比べて債券型の場合は、債券価格の変動幅が小さいので、その部分ではどの債券で運用しても運用成果に与える影響度合いは小さくなります。

 

しかし一方で、債券の最大の特徴は、利息がもらえることです。

債券で運用する場合には、利息がどの程度見込めるかが大事になってきます。

その年率を考えると、信託報酬との相性が悪いことに気付かれると思います。

 

例えば、債券で運用する投資信託の組み入れ銘柄平均利回りが5%だったとした場合、信託報酬が1.5%でコストを差し引かれると仮定すると、この部分だけを単純計算した場合に差し引き3.5%が年率でもらえる利息収入ということになります。

 

それに比べて、1%の信託報酬なら4%ですね。

4%と3.5%の利回り差を比べると約13%の利回りダウンです。

 

信託報酬が0.5%違うだけでここまで差が出るわけです。

 

もちろん、債券型で運用する時に基準価額への影響度は、為替面の方が大きくなる傾向がありますから、あくまで今回の記事は信託報酬にフォーカスして述べているものだと理解して頂きたいと思います。

 

よって、より信託報酬を気にしなければならないのは、債券型と言えます。

 

短期投資と長期投資で信託報酬をどう捉えるか

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信託報酬で注意することに、投資期間がどの程度なのかによって考え方を変える必要があるということが挙げられます、

 

ボクシングでイメージすれば、買い付け手数料は右ストレートで、信託報酬はボディーブローです。

 

3ラウンド内の決着なら右ストレートの影響の方が大きいですね。

ボディーブローはじわじわ効いてきます。

 

冗談のような例えを出しましたが、信託報酬を考える際は、想定投資期間で考え方を変えるべきです。

 

比較的短期の上昇を捉えるために新興国の株式オープンを買うのなら、信託報酬の僅かな差を考える必要性は薄いと言えます。

 

なぜなら、株式の変動幅は大きく、短期では信託報酬の影響度合いが小さいからです。

信託報酬で選ぶより、結果で運用力を見ていき、上手く運用してくれる投資信託を選ぶべきです。

 

一方で、長期投資にはこの信託報酬が累積します。

10年間等で考えると、0.5%の差が5%の差になっていきます。

(あくまで単純に考えてですが)

 

信託報酬を気にしなければならないのは、長期投資の場合と言えます。

 

新発投信の信託報酬

補足として、新発ファンドのあるあるを挙げましょう。

 

新発投信は、新しく設定される投資信託なので、過去の運用実績がありません。

その意味で、かかるコストをしっかり判断するのは必要な措置です。

 

その中で、期待できるメリットに有名なファンドマネージャーが運用に当たってくれるとか、珍しい運用方法を採用する場合があるかもしれません。

 

その時の信託報酬は気にするようにしましょう。

相対的にコストの大きな投資は、上手くいかないことが多いです。

 

思い切った特色を出すと、信託報酬が上がる傾向があります。

注意して見てみるとヘタなファンドを掴まされることが減ります。

 

 

お買い得な買い物をすることと、コストの安い投資商品を選ぶことには、大きな違いがあります。

 

今回扱った考え方は代表的なものだけではありますが、信託報酬で注意しなければならないことは状況によって違っていることはご理解頂けたかと思います。

 

コストを気にし過ぎるのは良くありませんし、気にしなさ過ぎもよくありません。

 

納得のいく投資活動ができるように、総合的な判断力を付けていきましょう。

 

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